ソニーグループ（6758）銘柄分析｜ゲーム・音楽・映画・半導体で稼ぐエンタメテック企業を深掘り

2026年5月16日2026年5月17日

株価パフォーマンス比較

長期パフォーマンス（2000年1月4日→2026年5月14日／もし100万円投資した場合）

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投資対象	開始値	直近値	騰落率	100万円投資していた場合
ソニーグループ	3,070.0円	3,444.0円	+12.2%	約112万円
日経225	19,002.86円	62,654.05円	+229.7%	約330万円

注：株価は分割調整後終値ベース。ソニーは1958年上場ですが、ここではYahoo Financeで連続取得できる最古日から比較しています。日経225は同日または直近営業日の値を使用。

直近5年のパフォーマンス（2021年5月14日→2026年5月14日／もし100万円投資した場合）

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投資対象	5年前の値	直近値	騰落率	100万円投資していた場合
ソニーグループ	2,045.0円	3,444.0円	+68.4%	約168万円
日経225	28,084.47円	62,654.05円	+123.1%	約223万円

注：株価は分割調整後終値ベース。日経225は同日または直近営業日の値を使用。騰落率は「直近値 ÷ 5年前の値 – 1」で算出。

株価パフォーマンスのポイント解説

ソニーグループの株価は、単純な家電メーカーとして見ると理解しにくい動きをします。長期では、テレビやスマートフォンの構造改革期を経て、ゲーム、音楽、映画、画像センサーが収益の中心になったことで評価が変わりました。特にPlayStationのネットワーク化、音楽ストリーミングの拡大、スマートフォン向けイメージセンサーの高付加価値化は、従来の製品販売型ビジネスよりも利益率を押し上げやすい材料です。

一方で、株価は期待も織り込みやすく、ゲームのハードサイクル、映画作品のヒット、半導体設備投資、為替、金融事業のスピンオフなどで評価が大きく変わります。2024年10月の1:5株式分割で個人投資家が買いやすくなったこと、2025年10月の金融事業パーシャル・スピンオフで事業構造が見えやすくなったことも、近年の重要な見方です。

歴史と成り立ち

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年月	時価総額	出来事
1946年5月	—	東京通信工業株式会社として創業。資本金19万円、従業員約20名からスタート。
1958年1月	要確認	商号をソニー株式会社に変更。
1958年12月	要確認	東京証券取引所に上場。
1960年2月	要確認	米国法人を設立し、海外展開を本格化。
1979年7月	要確認	携帯型ステレオカセットプレーヤー「ウォークマン」を発売。
1988年1月	要確認	CBS Recordsを買収し、音楽事業を拡大。
1989年11月	要確認	Columbia Picturesを買収し、映画事業へ本格参入。
1994年12月	要確認	初代PlayStationを日本で発売。ゲーム事業が長期成長の柱になる。
2013年11月	約2.1兆円	PlayStation 4を発売。ネットワーク化とデジタル販売の収益基盤が拡大。
2020年11月	約11.6兆円	PlayStation 5を発売。半導体不足下でもユーザー基盤を拡大。
2021年4月	約13.8兆円	商号をソニーグループ株式会社に変更。グループ本社と事業会社の役割を明確化。
2024年10月	約17.5兆円	普通株式1株につき5株の株式分割を実施。個人投資家にも買いやすい株価水準へ。
2025年4月	約20.0兆円	十時裕樹氏が代表執行役社長CEOに就任。
2025年10月	約22.0兆円	ソニーフィナンシャルグループのパーシャル・スピンオフを実行。
2026年5月	約21.1兆円	2026年3月期決算を発表。営業利益1兆4,475億円、2027年3月期は営業利益1兆6,000億円を予想。

注：時価総額は当時の株価と株式数から概算。古い時期で確認困難なものは「要確認」としています。沿革は会社公式サイト、決算資料、IRニュースをもとに整理。

業績推移

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決算期	決算日終値	時価総額	売上規模	営業利益率	PER	PBR	EPS
2017/3	753.2円	4.9兆円	7.6兆円	3.8%	67.1倍	2.0倍	11.23円
2018/3	1,029.2円	6.7兆円	8.5兆円	8.6%	13.7倍	2.3倍	75.11円
2019/3	929.0円	6.0兆円	8.7兆円	10.3%	6.6倍	1.6倍	139.93円
2020/3	1,284.2円	8.1兆円	8.3兆円	10.2%	14.1倍	1.7倍	91.23円
2021/3	2,319.0円	14.9兆円	9.0兆円	10.6%	14.3倍	2.2倍	161.85円
2022/3	2,546.0円	16.3兆円	9.9兆円	12.1%	18.5倍	2.3倍	137.69円
2023/3	2,397.0円	15.3兆円	11.0兆円	11.9%	15.2倍	2.3倍	157.36円
2024/3	2,594.0円	16.4兆円	13.0兆円	9.3%	17.0倍	2.2倍	152.47円
2025/3	3,765.0円	23.5兆円	12.0兆円	10.6%	20.6倍	2.9倍	182.50円
2026/3	3,209.0円	19.0兆円	12.5兆円	11.6%	赤字	2.3倍	赤字
直近 2026年5月15日	3,576.0円	21.1兆円	12.3兆円予想	13.0%予想	18.2倍予想	2.6倍	196.35円予想

注：株価・EPS・BPSは2024年10月1日の1:5株式分割を反映した分割調整後ベース。2026/3期は金融事業のパーシャル・スピンオフに伴う非継続事業損失により、非継続事業を含むEPSは赤字。直近行は2027/3期会社予想を使用。

業績推移のポイント

ソニーグループの業績を見ると、売上規模は10兆円を超える大型企業でありながら、利益の質はかなり変化しています。かつてはテレビ、オーディオ、カメラなどハードウェア色が強い会社でしたが、現在はゲーム、音楽、映画、イメージセンサーが利益の柱です。2026年3月期は継続事業ベースで売上高12兆4,796億円、営業利益1兆4,475億円となり、営業利益率は11.6%まで上昇しました。

注意点は、2026年3月期の最終利益です。金融事業のパーシャル・スピンオフに伴い、非継続事業から会計上の損失が発生したため、非継続事業を含むEPSは赤字になっています。ただし、これは継続事業の営業利益が崩れたというより、金融事業を切り出す過程での会計処理の影響が大きいです。投資判断では、継続事業の営業利益、調整後利益、キャッシュフロー、株主還元の継続性を分けて見る必要があります。

セグメント別の売上げ詳細

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セグメント	売上高	構成比	営業利益	利益率	内容
ゲーム&ネットワークサービス	4.7兆円	37.5%	4,632.6億円	9.9%	PS5、ソフト、ネットワークサービス。規模最大で、今後は収益性改善が焦点。
音楽	2.1兆円	17.0%	4,469.9億円	21.1%	ストリーミング、音楽出版、アニメ等。利益率が高く、安定成長の柱。
映画	1.5兆円	12.0%	1,048.7億円	7.0%	映画、テレビ制作、メディアネットワーク。作品ラインアップで変動しやすい。
エンタメ・テクノロジー&サービス	2.3兆円	18.1%	1,585.8億円	7.0%	カメラ、テレビ、オーディオ等。構造改革後の収益維持がポイント。
イメージング&センシング	2.2兆円	17.2%	3,573.2億円	16.6%	スマホ向け画像センサーが中心。設備投資と需要サイクルに注意。
その他・全社消去	-2,375.0億円	-1.9%	-835.1億円	35.2%	その他、全社、消去。連結調整を含む。
連結合計	12.5兆円	100.0%	1.4兆円	11.6%	金融事業を非継続事業に分類した継続事業ベースの連結営業利益。

注：2026年3月期の補足資料ベース。構成比は各セグメント売上高を連結売上高で割って算出。その他・調整は全社・消去を含むため構成比と利益率の読み方に注意。

セグメント別の売上げ詳細のポイント

ソニーの面白さは、売上最大のG&NSだけでなく、音楽とI&SSが利益面で強いことです。G&NSはPS5のハード販売、ソフト、ネットワークサービスを持ち、ユーザー基盤の大きさが魅力です。ただしハードはサイクルがあり、開発費やプロモーション費も大きくなります。音楽はストリーミングと音楽出版の伸びにより高い利益率を維持しやすく、映画は作品ラインアップ次第で変動します。

I&SSはスマートフォン向け画像センサーが中心で、付加価値の高い大型センサーや積層技術が強みです。一方で設備投資が大きく、スマートフォン需要、顧客集中、稼働率の影響を受けます。ET&Sはカメラやテレビなどのエレクトロニクスを含みますが、構造改革後は「量を追う家電」よりも、収益性の高いカテゴリーを維持できるかが焦点です。金融事業が切り出されたことで、今後はエンタメと半導体の実力がより直接的に見える会社になります。

店舗数推移

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項目	確認結果	読み取りポイント
総店舗数	記載なし	ソニーグループは店舗数拡大型の小売企業ではなく、ゲーム、音楽、映画、半導体、エレクトロニクスを束ねる事業会社。
国内店舗数	記載なし	ソニーストア等は存在するが、決算分析上の主要KPIとして公式IRに長期時系列は掲載されていない。
海外店舗数	記載なし	海外売上は地域別売上で把握する方が適切。

注：会社公式IR資料で店舗数推移の長期時系列は確認できないため、推測で補っていません。

店舗計画のポイント

ソニーグループは、外食や小売のように店舗数を増やして売上を伸ばす会社ではありません。公式IR資料でも、長期の総店舗数、国内店舗数、海外店舗数、新規出店数、撤退数といった店舗KPIは主要な分析項目として開示されていません。もちろんソニーストアや販売チャネルはありますが、投資家が見るべき中心は店舗数ではなく、PlayStationの月間アクティブユーザー、ゲームソフト販売、音楽ストリーミング、映画・テレビ制作の作品力、画像センサーの需要、研究開発費、設備投資、為替感応度です。

したがって、店舗計画の代わりに見るべきなのは「どの事業に資本を配分しているか」です。たとえばI&SSでは画像センサーの生産能力や設備投資、G&NSではネットワークサービスとソフトの比率、音楽ではストリーミングと音楽出版の伸びが重要になります。ソニーは店舗を増やす会社ではなく、IP、プラットフォーム、テクノロジー、半導体製造能力に投資して利益を伸ばす会社です。

既存店売上・客数・客単価

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決算期	全店売上高	既存店売上高	既存店客数	既存店客単価
記載なし	記載なし	記載なし	記載なし	記載なし

注：ソニーグループは外食・小売チェーンではないため、既存店売上・客数・客単価の時系列KPIは公式IR資料に記載なし。

既存店動向のポイント

既存店売上、客数、客単価は、小売・外食チェーンを見るときには非常に重要ですが、ソニーグループにはそのまま当てはまりません。ソニーの場合は、店舗来店客数ではなく、PlayStation Networkのユーザー基盤、デジタルソフトとアドオンコンテンツ、音楽ストリーミング、映画作品の興行・配信、画像センサーの出荷と単価が実力を表します。公式IR資料でも既存店KPIは記載されていないため、推測で表を埋めるべきではありません。

同業他社・類似企業

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項目	ソニーG	任天堂	パナソニックHD	日立製作所	キヤノン	村田製作所
証券コード	6758	7974	6752	6501	7751	6981
時価総額	21兆9917億	9兆2051億	8兆827億	21兆8251億	5兆6431億	12兆744億
売上規模	12.3兆円予想	2.0兆円予想	7.6兆円予想	11.1兆円予想	4.8兆円予想	2.0兆円予想
営業利益率	13.0%予想	18.1%予想	7.2%予想	11.8%予想	9.6%予想	19.4%予想
PER	18.21倍	26.59倍	18.31倍	25.47倍	11.04倍	38.21倍
PBR	2.6倍	2.79倍	1.48倍	3.3倍	1.07倍	4.12倍
ROE	14.29%	10.49%	8.06%	12.94%	9.7%	10.78%

注：時価総額・PER・PBRは取得時点の株価ベース。売上規模・営業利益率は会社予想または直近実績ベース。ROEは直近実績または会社開示値ベース。取得日：2026年5月16日。

強み

ソニーグループの強みは、事業ポートフォリオの分散と、それぞれが単なる周辺事業ではなく世界水準の競争力を持っている点です。任天堂はゲーム専業に近くIPの強さが際立ちますが、ソニーはゲームに加えて音楽、映画、画像センサーを持ち、複数のエンタメ接点を横断できます。音楽ではストリーミングと出版、映画では制作・配信・IP、I&SSではスマートフォン向け高付加価値センサーが利益源です。金融事業のスピンオフにより、今後はこのエンタメ・半導体中心の姿がより分かりやすくなります。

弱み

弱みは、複合企業であるがゆえに、投資家が一言で評価しにくいことです。ゲームはハードサイクルと開発費、映画は作品の当たり外れ、I&SSはスマホ需要と設備投資、ET&Sは家電市況、音楽は権利獲得競争の影響を受けます。好調事業が複数あれば強い一方、どこかが悪化すると全体の印象が悪くなりやすいです。また、PERやPBRはすでに一定の期待を含んでいるため、業績予想に対して伸びが鈍く見えると株価調整が起きやすい点にも注意が必要です。

株価の上昇余地はあるか？（アップサイド・カタリスト）

アップサイドの第一候補は、G&NSの利益率改善です。PS5のハード販売はピークアウトを意識されやすい一方、ネットワークサービス、デジタルソフト、アドオンコンテンツの比率が高まれば、ハードサイクルに左右されにくい利益構造へ近づきます。第二に音楽です。ストリーミング市場の拡大、音楽出版、アニメ・ライブ・映像との組み合わせは、ソニーのIP戦略と相性が良く、利益率も高いです。

第三にI&SSです。2026年5月にソニーセミコンダクタソリューションズとTSMCとの次世代イメージセンサーに関する戦略的提携の基本合意が発表されました。スマートフォン市場は成熟していますが、高付加価値センサー、車載、AIカメラ、産業用途まで広がれば、設備投資負担を吸収しながら成長できる可能性があります。さらに、金融事業スピンオフ後は事業構造が見えやすくなり、自社株買い・消却・増配といった株主還元も評価材料になります。

株価下落余地はあるか？（ダウンサイドリスク）

ダウンサイドリスクは事業ごとに違います。G&NSでは、PS5の販売サイクル後半に入るなかで、ハード販売が弱くなった時にソフトとネットワークでどれだけ利益を補えるかが焦点です。大型ゲームの開発費は世界的に上昇しており、ヒットしなかった場合の損益インパクトも大きくなります。映画は作品の公開時期やヒット作の有無で変動しやすく、ストライキや制作費上昇もリスクです。

I&SSでは、スマートフォン向け需要の変動、主要顧客の動向、設備投資負担がリスクになります。画像センサーは競争力が高い一方、投資額が大きいため、需要が想定より弱いと固定費負担が利益率を押し下げます。為替も重要です。補足資料では、セグメントごとに為替感応度が開示されており、円高局面では海外売上・利益の円換算額が下押しされます。株価面では、PERが高めに評価されている局面ほど、業績予想の小さな下振れでも調整しやすくなります。

業界全体のモメンタム

ソニーが属する業界は一つではありません。ゲーム、音楽、映画、エレクトロニクス、画像センサーという複数の業界にまたがります。ゲーム業界では、ハード販売そのものよりも、ネットワーク、サブスクリプション、ダウンロード販売、アドオンコンテンツの重要性が高まっています。音楽業界ではストリーミングが継続的に伸び、音楽出版やアニメ・ライブ・映像との組み合わせが収益機会になっています。

半導体では、スマートフォン市場の成熟は逆風ですが、カメラ性能の高度化、AI処理、車載・産業用途の拡大が中長期テーマです。映画・映像では、劇場公開だけでなく配信プラットフォーム向け制作、IPの長期活用、ゲームや音楽との横展開が重要です。ソニーはこれらを横断できる数少ない企業で、単一業界の景気よりも、複数の成長テーマを束ねられるかがモメンタムを左右します。

株価に大きな影響を与えたニュース

直近で株価に大きな影響を与えやすいニュースは、2024年10月の1:5株式分割、2025年4月の十時裕樹氏の社長CEO就任、2025年10月の金融事業パーシャル・スピンオフ、2026年3月期決算、そして次世代イメージセンサーに関するTSMCとの戦略的提携です。特に金融事業のスピンオフは、単なる子会社再編ではなく、ソニーの見え方を「金融を含む巨大複合企業」から「エンタメ・テクノロジー・半導体中心の企業」へ変える材料です。

社長の経歴

現在の代表執行役社長CEOは十時裕樹氏です。ソニー公式発表では、十時氏は2025年4月1日付で取締役代表執行役社長CEOに就任しました。2018年からCFOとして、2023年からは社長COO兼CFOとして、吉田憲一郎氏とともに成長戦略を牽引してきた実績が評価されています。CFO出身であるため、事業の成長だけでなく、資本効率、ポートフォリオ管理、株主還元、金融事業スピンオフ後のグループ設計に強い経営者と見ることができます。

投資家目線では、十時体制で「どの事業へ資本を集中し、どの事業を整理・分離するか」が重要です。ソニーは魅力的な事業を多く持つ一方、資本配分を間違えると巨大複合企業として評価が割り引かれます。金融事業のスピンオフ、ゲーム事業の利益率改善、I&SSの大型投資、音楽・映画IPの活用は、十時体制の評価を決める中心テーマです。

株主構成

ソニーグループの株主構成は、外国人投資家と金融機関の比率が高い大型グローバル株の形です。2025年3月31日時点では、外国人が約59.1%、金融機関が約27.7%、個人・その他が約9.0%です。外国人比率が高い銘柄は、グローバル金利、為替、米国テック株の評価、半導体・エンタメ関連の投資マネーの動きに影響されやすくなります。

一方で、2024年10月の株式分割により、個人投資家にとっても買いやすい株価水準になりました。今後、増配、自社株買い、自己株式消却が続けば、個人投資家の関心も高まりやすいです。ただし、株価の主導権は引き続き海外投資家と機関投資家が握りやすいため、決算説明資料で示される中期の収益性、資本効率、セグメント別成長が重要になります。

IR情報ダウンロードリンク集

この記事で使用した会社公式IR資料をまとめています。ソニーグループ公式IRページで確認できるPDFを、資料区分ごとに整理しています。

決算短信・業績説明会資料

決算短信・業績説明会資料（400件）

有価証券報告書・半期報告書

有価証券報告書・半期報告書（67件）

統合報告書・サステナビリティ

統合報告書・サステナビリティ（37件）

経営方針・事業説明会

経営方針・事業説明会（197件）

株主総会・株式関連

株主総会・株式関連（9件）

IRニュース・適時開示

IRニュース・適時開示（429件）

その他IR資料

その他IR資料（86件）

※リンク先はソニーグループ公式IRページおよび公式PDFです。資料名・掲載URLは変更される場合があります。

ソニーグループ（6758）銘柄分析｜ゲーム・音楽・映画・半導体で稼ぐエンタメテック企業を深掘り

株価パフォーマンス比較

長期パフォーマンス（2000年1月4日→2026年5月14日／もし100万円投資した場合）